株テーマ：ＳｉＣ（炭化ケイ素）半導体の関連銘柄
SiC(炭化ケイ素)半導体関連株。SiC(炭化ケイ素)パワー半導体は、現在主流のSi(シリコン)に比べ耐高温・耐電圧・大電流特性に優れた半導体材料。SiC半導体デバイスをHV(ハイブリッド車)やPHV(プラグインハイブリッド車)、EV(電気自動車)に搭載すると、現状のシリコン半導体に比べて車載充電器やコンバーター、インバーターなどのサイズを小型化し、効率を大きく高められる。三菱電機、富士電機、東芝、ロームが大手と見られる。
富士経済は、SiCパワー半導体の世界市場規模が2023年は3870億円、2035年は3兆1510億円になると予測している。自動車・電装で採用が広がっている。
ミネベアミツミは、パワー半導体も手掛けるアナログ半導体事業で、売上高800億円規模から2030年度に3000億円を目標としている。2024年5月には日立パワーデバイスの子会社化を完了した。
セントラル硝子は、電子材料事業において売上高を2023年の195億円から2030年に470億円を目指す。先端半導体材料やパワー半導体領域にフォーカスし、特定の有機フッ素化合物を使用しない製造方法や温室効果ガス削減に向けたソリューションの提供、SiCウエハの量産開始などを進める方針。
ロームは、SiC事業目標として2026年3月期の売上高を1000億円、2022年3月期から2026年3月期に1200億円～1700億円を投資する計画。2024年4月にスイスの半導体メーカーSTマイクロエレクトロニクスとの炭化ケイ素（SiC）製ウエハーの供給契約を延長すると発表した。契約期間は複数年に及び、取引額は2.3億ドル（約360億円）以上を見込む。
住友電気工業が、富山県にSiCウエハーの新工場を建設すると報じられた。兵庫県の既存工場に設ける新ラインと合わせて約300億円投資し、2027年からEVの航続距離を1割伸ばせるSiCウエハーを量産するもよう。
ルネサスエレクトロニクスは、2023年内にも炭化ケイ素（SiC）パワー半導体への投資を開始し、2025年に量産化を目指す。ルネサスエレクトロニクスは、半導体製品を手掛ける米ウルフスピードからSiC（炭化ケイ素）ウエハーの供給を受ける契約を結んだ。ウルフスピードから10年間にわたり高品質なSiCウェハの供給を受けることで、ルネサスは2025年に予定するSiCパワー半導体の量産開始に向け、大きく前進する。
三菱電機は、2021年度から2025年度に2600億円を投資。パワーデバイス事業の売上高を2021年度予想の1840億円から2025年度に2400億円以上、営業利益率を2021年度予想の5％から2025年度に10％以上を目指す。2030年まで成長する市場を小型・中型EVと想定。SiC市場は高価なバッテリー削減や充電時間短縮に適したSiCの早期拡大や前倒しの可能性があるとし、SiCの取り組みを強化する。
タカトリは、パワー半導体向けSiC材料切断加工装置の大口受注を獲得している。
富士電機はトヨタ系に強く、2023年度に売上高1兆円、営業利益800億円という新中期計画で、自動車用パワー半導体は46％増の2000億円、営業利益を41％増の220億円へ向けて積極投資に転じた。
レゾナックは、2021年から2030年の長期ビジョンでSiCポテンシャルを引き出す素材パッケージ提案を行い、トップシェアを狙う戦略。自動車の電子制御化で電子デバイス搭載による熱の課題が新たに発生する見通しで、熱マネジメント材料の提供企業の中で唯一SiCエピウエハーを持つことを武器とする
レーザーテックはSiCウェハ欠陥検査/レビュー装置を展開する。
三社電機製作所は、1200V耐圧2素子入り「SiC-MOSFETモジュール」の量産を2019年4月から開始。主な用途として、産業用インバーターやEV充電器を挙げている。半導体事業は、2021年3月期の販売には十分に寄与はできなかったものの、2022年3月期は「SiC-MOSFETモジュール」のビジネスの軌道化などを推進する。
住友金属鉱山は、2021年からＳｉＣ半導体ウエハを供給する。価格も1－2割下がる見通し。
オキサイドは、高品位のSiC単結晶製造が期待される溶液法での育成を目指すスタートアップUJ-Crystalと資本業務提携。SiC単結晶の量産会に向けた研究開発で提携する。
住友電工は、電力の制御や供給の効率を高めるパワー半導体向け基盤の量産を開始。安永は、パワー半導体に用いるセラミックス基盤を高速・高精度に検査できる3D光学式外観検査装置を開発。村田製作所はまだ売上を計上していないパワー半導体ベンチャーの「アークティックサンドテクノロジー」を買収した。
