8035 東京エレクトロン
2025年3月31日 株価 | |||
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始値
20,560円
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高値
20,650円
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安値
20,100円
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終値
20,110円
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出来高
4,453,200株
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オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
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予想高値
24,000円
|
予想安値
16,000円
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オシレータ分析

オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
RSI | 9日 26.25 | RCI |
9日 -50 13日 22.53 |
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ボリンジャーバンド |
+2σ 28253.89 -2σ 19917.68 |
ストキャススロー |
S%D 57.37 %D 62.36 |
ストキャスファースト |
%K 0 %D 62.36 |
ボリュームレシオ | 14日 40.71 |
移動平均乖離率 | 25日 -9.34 | サイコロジカル | 12日 50 |
トレンド分析

トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
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5日移動平均(位置) | 5日移動平均(向き) | 25日移動平均(位置) | |||
25日移動平均(向き) | パラボリック |
チャート分析

酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
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出会い線 | 三点童子 | 三点童子(安値・高値) |
包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
8035 東京エレクトロンの投資戦略
8035 東京エレクトロンの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
8035 東京エレクトロンのテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
8035 東京エレクトロンの関連ニュース
これは、バイデン前政権の対中半導体規制をさらに強化する動きであり、米政府は日本やオランダの当局者と協議を重ね、同様の制限を求めている。具体的には、東京エレクトロンやASMLのエンジニアが中国で半導体製造装置の保守・点検を行う能力を制限することが検討されている。
東京エレクトロン、ASML、ホワイトハウス、オランダの対外貿易省からの公式な反応はまだない。米国は、Lam Research、KLA、Applied Materialsなどの米国企業と同様の制限を同盟国の企業にも適用し、中国への半導体技術の流出を防ぐことを目指している。
https://www.asset-alive.com/thema/?mode=show&tid=8035
新棟は東京エレクトロン宮城本社工場に隣接して建設される。延床面積は約8万8600平方メートルで、5階建ての免震構造となる。2025年6月に着工し、2027年夏の竣工を予定している。
新棟では、物流機能の自動化や製造工程の機械化を積極的に取り入れる。これにより、現行比で労働生産性を4倍に、生産リードタイムを3分の1に短縮することを目指している。また、省エネ設備を導入することで、環境負荷の抑制も図る。
半導体市場は2030年に1兆ドル以上の規模に成長すると予想されており、それに伴い半導体製造装置市場も拡大が見込まれている。東京エレクトロンは、特にAIサーバー向け投資がけん引する形で市場が成長すると見込んでおり、積極的な設備投資を継続する。
https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=8035
純利益は市場予想を上回った。QUICKコンセンサスによる事前予想(3799億円)を超え、市場の期待以上の成長を示した。売上高は38%増の1兆7761億円、営業利益は65%増の5135億円となり、営業利益率は28.9%と前年同期の24.2%から4ポイント以上上昇した。利益率の向上は、販売増加に加え、コスト管理の徹底や製造効率の向上が寄与した。
同社は2025年3月期の業績予想を据え置いた。売上高は前期比31%増の2兆4000億円、純利益は45%増の5260億円を見込んでおり、通期でも2年ぶりに最高益を更新する見通しだ。半導体市場の回復とAI関連の需要拡大が引き続き追い風となるとみられる。
https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=8035
東エレクは25年の前工程製造装置市場におけるAI向け比率を40%と予測しており、自社でも同水準の達成を見込んでいる。25年の市場は24年比で「10%台半ばくらいの成長が期待できる」としており、来期のAI向け売上高は1兆円を超える可能性がある。
半導体大手各社は生成AI用半導体の生産設備増強に注力しており、装置需要は依然として旺盛だ。特にDRAMチップを垂直に積層し、データ転送速度を高速化する広帯域メモリー(HBM)向けの需要が伸びている。ウエハーの貼り付けに使用するボンディング装置やウエハーの検査装置の引き合いが強い。
26年3月期の中国の売上高も今期推定から1割強減る可能性がある。今期は9500億円強(前期は8133億円)と過去最高になるとみられ、この反動も出るが、会社側は中国減速の影響は短期では大きくないと見ている。
DRAMは中国企業の大型投資と歩留まり向上により、供給圧力が高まっている。当該企業の価格攻勢は業界の投資意欲にマイナスだ。フラッシュメモリは、需要が盛り上がらず、メモリメーカーは本格的な投資再開に至っていない。ロジックファウンドリはTSMC以外は投資削減だ。
米国政府の対中半導体輸出規制強化によって、日本の半導体製造装置メーカーの中国向け売上は今後、減速の見込みだ。CoWoS及びHBM用の装置の特需があり、中国の国産化のモチベーションがそれほど高くない後工程装置に比べ、前工程装置の需要減速のリスクは高い。
(8035)東京エレクトロン:3万5500円から3万1200円へ
(6525)KOKUSAI ELECTRIC:3900円から3400円へ
(7735)SCREENホールディングス:1万3700円から1万2200円へ
(6728)アルバック:1万2100円から1万700円へ
(6920)レーザーテック:2万8000円から2万4000円へ
東京エレクトロンが2025年3月期の業績予想を上方修正した。売上高を前期比31.1%増の2兆4,000億円(従来予想比4.3%増)、営業利益を49.1%増の6,800億円(同8.5%増)とした。これは8月時点の予想からそれぞれ1,000億円、530億円の上方修正となる。
半導体製造装置市場は、AIサーバーや AI搭載型PC・スマホ向けの需要が旺盛で、2024年の市場規模は当初予想を上回る1,000億ドル強になると見込まれている。2025年も二桁成長が期待されており、市場拡大を背景に業績を伸ばす見通しだ。
特に、先端ロジックやHBM(High Bandwidth Memory)用途のDRAM、先端パッケージング向けの需要が増加しており、同社の新製品比率も上昇している。通期では売上高、利益ともに過去最高を更新する見込みだ。
東京エレクトロンは今後の成長に向けて積極的な投資も継続する。2025年3月期の研究開発費は前期比25.2%増の2,540億円、設備投資額は39.6%増の1,700億円を計画している。AI関連需要の拡大や、PCやスマートフォン市場の回復傾向を背景に、設備投資が活発化している。
また、株主還元策として最大700億円、350万株を上限とする自社株買いの実施を決定した。取得期間は2024年11月13日から2025年1月31日まで。
最新の顧客の設備投資動向と業績動向に鑑み修正するとしている。
25年3月期2Qの半導体製造装置市場では、生成AI用途のメモリやアドバンストパッケージ向け設備投資が顕著に伸長。中国での成熟世代向け設備投資も継続した。また、先端世代向けロジック/ファウンドリの設備投資も前年を上回ったとしている。
また、発行済み株式総数0.8%(350万株)の自社株買いを発表した。取得価額は700億円、取得期間は24年11月13日~25年1月31日
東京エレクトロンの株価は2.82%安の22605円で推移している。PERは19.81倍、配当利回りは2.52%。
ところがロイターが、「日本、オランダ、韓国など同盟国からの出荷は除外され、ASMLや東京エレクトロンは引き続き出荷が可能」と報じたため、状況は一変し、大幅高となった。新規則の発表は8月とも報じられ、イスラエル、台湾、シンガポール、マレーシアなどは新規則の対象となるという。
キャンベル米国務副長官は、中国の行動に対抗していくために米国はさらなる取り組みが必要だと強調しており、対立の構図は根深い。
特に、DRAMを複数積層するHBM(広帯域メモリー)の製造工程で不可欠なウエハーボンディング装置は、前工程で培った技術を応用することで、HBMの需要増に対応する高い生産能力を実現している。次世代HBMでも同様の技術が活用される見込みで、さらなるシェア拡大が期待される。
また、ウエハーエッジトリミング装置は、レーザーを用いてウエハー端面を加工し、歩留まり向上に貢献する。すでに顧客評価が始まっており、量産準備も進んでいる。さらに、2024年にはボンディング後の工程に対応する装置も投入予定で、後工程における包括的なソリューション提供を目指す。
東京エレクトロンは、先端半導体の新たな構造や製造方法に対応する後工程市場を重視しており、全社を挙げて技術開発に取り組んでいる。顧客との連携を強化し、アドバンスドパッケージング分野でのさらなる深耕を進めることで、同社の成長戦略を加速させる考えだ。
東京エレクトロンが開発した新技術は、従来の平面実装に対して垂直方向に積層することで、スペース効率を高める3D実装を可能にするものだ。具体的には、2枚のシリコンウエハーを接合した後、上部のウエハーと集積回路をレーザーを用いて精密に剥離する技術を用いている。この技術により、ウエハーの損傷を最小限に抑えながら、高精度での剥離が実現する。
この技術の確立により、半導体業界はさらなる高性能化と小型化を追求することが可能となる。特に、5G通信や人工知能(AI)、自動運転車、データセンターなどの先進技術分野において、その恩恵は大きいとされる。垂直方向への集積により、回路密度が飛躍的に向上し、性能の向上と同時に製造コストの削減も見込まれる。
東京エレクトロンは、この新技術を用いた製品の商業化に向けて、既に国内外の主要半導体メーカーと共同開発を進めている。今後数年間で、この技術を搭載した半導体製品が市場に投入されることが予想され、業界全体に革新をもたらすだろう。
現在の技術ではマイクロバンプを使用して DRAM モジュールを接続しているが、シリコン貫通ビア (TSV) を使用してチップを垂直に積み重ねることができるハイブリッドボンディングは、マイクロバンプの必要性を排除することができ、チップ厚さを大幅に削減することができる。
また、サムスンは 垂直チャネルトランジスタ(VCT)スタイル DRAM の開発にも取り組んでおり、ハイブリッドボンディングを製造プロセスに組み込むことを計画している。3次元積層がDRAMに及ぶとなると、東京エレクトロンとラムリサーチの高性能ボンディング装置が必ず必要になってくる。
株価は三角保ち合いを継続中だが、上放れポイントを見ておきたい。
サムスン電子は、236層3DNANDフラッシュメモリを開発してるのに、HBMではまだ次世代でも12層止まり。一般的なDRAMとなるとまだ先の話のようだ。(8035)東京エレクトロンは、新しい絶縁膜エッチング方式を発見しているが、まだ需要がないのかも知れない。この技術は3DNANDフラッシュメモリには有効で、積層化は進むはず。
アプライドマテリアルズの2024年2~4月期決算は売上高が市場予想を上回り、5~7月期の収益見通しも市場予想以上だったが、材料出尽くし売りとなっていた。22日のエヌビディア決算で流れが変わる可能性がある。
TrendForceの最新のメモリ価格予測によると、2024年第2四半期のDRAM契約価格は前四半期比13~18%の上昇、NAND契約価格は同15~20%の上昇と予測されるという。台湾花蓮地方の地震の後、OEMメーカーが値上げを受け入れ、上昇率は予想を上回っている。
2025年3月期は26.1%増の5840億円、年間配当393円→481円を計画する。
東京エレクトロンが発表した3次元NAND向けエッチング技術がなければ、実現不可能と見られる。3次元NAND向けエッチング装置は、米ラムリサーチの独占と言われており、東京エレクトロンが3000億円の売上を総取りすると、期待されている。
キオクシアと米ウエスタンデジタルは、四日市工場や岩手県の北上工場で最先端メモリーを量産する。総投資額がおよそ4500億円で、経産省が最大1500億円を補助し、2025年9月の初出荷を目指している。両社の総投資額は7290億円に上り、経産省の支援は最大で2430億円となる見込みだ。
3次元NAND型フラッシュメモリー向けのエッチング装置市場ではラムのシェアが100%となっている。この工程は付加価値が高い上に必要な装置台数が多い。
3次元NAND型フラッシュメモリーは現在200層の製品が量産されているが、東京エレクトロンは400層以上に相当する穴を従来技術の2.5倍の速さで掘れる「チャネルホールエッチング」という技術を開発している。400層レベルでの採用は2~3年後を想定しているが、ラム・リサーチの製品に置き換われば、3000億円規模の増収効果になる可能性があると見られている。
東京エレクトロンのエッチング装置の売上高は5800億円で、3000億円増収のインパクトは大きい。