株テーマ：リチウムイオン電池正極材の関連銘柄
リチウムイオン電池は、既に携帯電話やパソコン等の電子機器に広く利用されているが、今後はハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車などで、需要が高まる。新日鉱HD傘下の日鉱金属も年間300トン生産能力を持つ製造設備を建設するほか、住友化学も月産100トン規模で参入する見込みで、先行企業を追い上げる。リチウムイオン電池正極材料には、コバルト酸リチウム、ニッケル酸リチウムなどの酸化物が利用されるが、マンガン酸リチウム正極材は安全性が高く低コストで、リチウムイオン電池メーカー3社が採用。
リチウム原料のコバルトが高価なため、住友大阪セメントは安価な鉄を用いるリン酸鉄リチウムの事業化を推進する。電気化学工業もリン酸鉄リチウムで正極材に参入する。カネカと愛知工業大学が従来の100倍以上高速に充電できるリチウムイオン電池を開発した。正極材に有機分子とカーボンナノチューブを混ぜたものを使用し、大電流を流せるため、キャパシタが不要になる。大容量電池が必要な電気自動車や、電極が有機材料のため、折り曲げも出来るため、ウエアラブル端末にも応用できそうだ。携帯電話なら10分で充電可能と見られ、5年以内の実用化を目指す。安永は正極極板製造に独自の技術を導入し、電池寿命を12倍以上に向上させる。
矢野経済研究所によると、2016年のリチウムイオン電池主要4部材の世界市場規模は40.1％増の1兆0747億円。車載用電池部材がスマホなどの民生機器用の出荷量を上回った。
アーティエンス（旧東洋インキＳＣ）は、電気自動車（EV）などに使う車載用リチウムイオン電池材料の増産へ、日本政策投資銀行から最大150億円の投資を受ける。国内外での490億円を投じ、日米中欧でそれぞれ車載リチウムイオン電池用カーボンナノチューブ分散体の供給体制を確立し、26年に売上高400億円超(23年は75億円見込み)、世界シェア15％を目指している。
・正極材
中国 67.7％
日本 13.6％ ↓
●コバルトを使わない正極材
コバルトやニッケルを使う正極材は高温で発火する可能性があり、原産地もコンゴに偏っており、ＥＶ普及で需要が高まっている。セメントの固める技術が応用できるため、住友大阪セメントや太平洋セメントが参入、パナソニックなどの電池メーカーや自動車メーカーも開発にと乗り出している。
