4911 資生堂
| 2025年3月28日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
2,880円
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高値
2,903円
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安値
2,835円
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終値
2,854円
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出来高
1,552,600株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
3,000円
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予想安値
2,700円
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オシレータ分析
オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 51.89 | RCI |
9日 -46.67 13日 47.25 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 2953.47 -2σ 2397.2 |
ストキャススロー |
S%D 65.82 %D 69.02 |
| ストキャスファースト |
%K 20.93 %D 69.02 |
ボリュームレシオ | 14日 54.01 |
| 移動平均乖離率 | 25日 2.15 | サイコロジカル | 12日 50 |
トレンド分析
トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均（位置） | 5日移動平均（向き） | 25日移動平均（位置） | |||
| 25日移動平均（向き） | パラボリック |
チャート分析
酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子（安値・高値） |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
4911 資生堂の投資戦略
4911 資生堂の株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、押し目買いゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
4911 資生堂のテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
4911 資生堂の関連ニュース
国内化粧品市場は堅調に推移し、日本事業は9.2％増収となったが、中国市場は景況感悪化の影響を受け、現地通貨ベースでは5.3％減収。トラベルリテール事業も中国人旅行者の消費低迷により18.6％の大幅減収となった。米州事業では生産減・出荷減の影響が響き、売上回復が遅れた。欧州事業は13.4％増収と健闘した。
期末配当は30円から10円に引き下げられ、年間配当は60円から40円に減額された。2025年12月期は売上高9,950億円（前年比0.4％増）、コア営業利益365億円（同0.4％増）、最終利益60億円への黒字転換を見込む。中国市場の回復遅れが懸念されるが、日本や米州事業の回復が期待される。
https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=4911
「ブランド力の基盤強化」「高収益構造の確立」「事業マネジメントの高度化」の3つを最優先課題として掲げている。
ブランド戦略では、売上高1000億円を超える「シセイドウ」「クレ・ド・ポー ボーテ」「ナーズ」を「コア3」に設定。さらに「アネッサ」など5ブランドを「ネクスト5」と位置付け、これら8ブランドに2025-2026年の累積で300億円規模のマーケティング投資を行う方針だ。
高収益構造の確立に向けては、グローバルで聖域なきコスト構造改革を実行する。2024年と2025年は日本と中国を中心に400億円超、2026年には米州や生産部門を含むグローバル本社を中心に250億円のコストカットを目指す。
一方で、苦戦が続く中国事業とトラベルリテール事業については、事業基盤の再構築を優先するとしている。ただし、具体的な戦略は乏しく、さらなる施策が求められる状況だ。
これらの取り組みにより、2026年12月期にはコア営業利益率を2024年の3.5%から7%に引き上げることを目標としている。ROICは0.4%から5%、ROEは1%から7%への改善を見込んでいる。