株テーマ：植物肉（人工肉・代替肉）の関連銘柄
大豆やこんにゃくなどの植物原料や細胞培養技術などで作る人工肉(植物肉)で代替肉やフェイクミートと呼ばれることもある。世界的な人口増加や健康面、環境への意識が強まっていることなどから注目を集める。ベジタリアンやビーガンで米国でブームとなり、ヘルシー志向だけの需要ではなく、アジアや食感も進化している。2024年の世界市場規模は2兆4000億円規模となる見込み。日本の市場規模は2013年の151億円から2023年に336億円に拡大するとの試算もある。
ハウス食品グループ本社は、2022年9月に米国の豆腐や植物由来製品製造のKeystoneを約155億円で買収。
三井物産が出資する米スタートアップのビヨンドミートは、大豆などを原料に植物由来のパティやソーセージを開発・製造する。また、三井物産は大塚ホールディングスと大豆を使ったお肉不使用製品「ゼロミートシリーズ」を共同開発するスターゼンの16.1％を保有している。「ゼロミートシリーズ」では市販用に加え、2020年3月から外食・中食のお弁当やサンドイッチ、総菜などに使いやすい企画にした業務用も発売した。
丸大食品は、2017年から大豆ミート商品「大豆ライフシリーズ」を展開している。2020年には「ナゲット」「からあげ」「スパイシースティック」など8商品を新発売した。また、業務用市場へ参入するための商品開発にも取り組んでいる。
不二製油グループは、大豆でできた人工肉である大豆ミートを作製するが、2020年7月に新工場を稼働させ、生産能力を年9000トンから倍増させる。2021年4月にオランダの代替肉ファンドに出資し、海外展開を加速する。
日清食品ホールディングスは、牛肉由来の筋細胞を用いて、サイコロステーキ上の牛筋組織を作製することに成功。森永製菓は、大豆と玄米からできた人工肉である「ZEN MEAT」を消費者と業務用で展開。ケンコーマヨネーズは「やさいと大豆ミート」シリーズを展開する。
伊藤ハムは、大豆ミートを原料とした植物肉で業務用にも進出。日本ハムは2020年3月から植物肉に参入し「NatuMeat(ナチュミート)」のブランドで家庭用と業務用で展開する。プリマハムは2021年3月に「TryVeggie(トライベジ)」シリーズで参入する。
信越化学工業は、代替肉向けメチルセルロースの世界展開へ向けてドイツに設備を導入する。メチルセルロースは植物肉に混ぜる接着剤で、これまでつなぎに使われてきた卵白も不要になる。
オイシックス・ラ・大地は米ビーガン料理キット会社を買収し、宅配も開始した。2019年8月には「フューチャーフードファンド」を立ち上げ、20億円を調達し、フードテック産業へ投資を加速している。2021年7月には植物肉開発のスタートアップ企業のグリーンカルチャーと資本業務提携すると発表。グリーンカルチャーは、2021年4月に植物肉「グリーンミート」の開発に成功し、外食事業者への販売を開始しており、オイシックスなどの定期顧客約40万人に販売する。
きちり ＨＤは、都内に大豆由来の植物肉の宅配専門店「XMEAT」を開設する。21年春には植物肉専門のレストランも開設する計画。
カゴメや伊藤忠商事、不二製油グループなど15社は「プラントベースドライフスタイルラボ」を設立し、「フードテック官民協議会」に参画する。国内初の植物肉を含めた植物性食品の認証制度作成を目指す。
キユーピーは、大豆が原料のスクランブルエッグのような「代替卵（ほぼたま）」を発売する。2021年6月末に業務用として発売し、ファストフードやホテルなどでの需要を見込む。
「ミラクルミート」を展開する植物肉スタートアップのDAIZは、2021年4月に18.5億円を調達し、累計で30.5億円を調達した。主な資本業務提携先は、味の素、丸紅、ニチレイフーズ、きちりホールディングスなど。2022年2月には日清食品HDや丸井G、三菱ケミカルHDなどから30億円を調達し、累計調達額は60.5億円となった。
米イート・ジャストはシンガポール当局から世界で始めて人工鶏肉の販売承認を受けた。植物由来が多い中で、鶏の細胞から作る人工肉が登場する。
三菱ケミカルグループは、麹（こうじ）菌由来の代替肉を提供する米国スタートアップ Prime Rootsに出資した。
ソディックは、小麦を原料とした植物由来肉の製造に特化した特殊加熱装置を開発し、植物由来肉（プラントベースフード）市場へ参入する。
