株テーマ：細胞培養の関連銘柄
iPS細胞培養関連株。
シンフォニアテクノロジーは、自動細胞培養装置「CellQualia Intelligent Cell Processing System」を開発。「培養の工程全体を品質管理の対象として常に監視しながら製造し、製品の品質は工程の質で担保する」というQbDの考えを自動細胞培養装置に取り入れることに成功し、工程を監視しながら全自動で医療用細胞を製造することが可能としている。本装置の売上額で2024年は10億円、3年後は50億円を目指す。
テルモは、2024年3月にiPS財団とiPS細胞培養・分化の自動化を確立するための共同研究を開始すると発表した。iPS財団のiPS細胞に関する経験・知識とテルモの細胞増殖システム「カンタムフレックス」を組み合わせ、将来のiPS細胞を用いた治療のための自動培養工程確立を目指す。
セルシードは、細胞培養機材の販売や特定細胞加工物製造許可を取得した細胞培養センターで細胞シートの製造受託事業を展開する。
日機装は、2021年1月に京都大学iPS細胞研究所(CiRA)や腎細胞医療の事業化を目指すリジェネフロとiPS細胞を使った腎臓病治療で共同研究契約を締結。CiRAとリジェネフロが持つiPS細胞由来腎前駆細胞の作製技術を取得し、腎前駆細胞を大量に培養するシステムを開発する。
アイロムグループは、2018年12月にiPS細胞などの細胞培養・加工技術を外部に提供する事業を開始。自社で医療機関や製薬会社から細胞の培養加工を受託する事業を展開してきたが、再生医療の普及に伴って細胞培養の需要が増えるとみている。
三井化学は、世界唯一の樹脂「TPX」（ポリメチルペンテン）の高い酸素透過性を生かした新たな細胞培養ツール「InnoCell（イノセル：高酸素透過性培養容器」を開発した。
ローツェは細胞培養処理を行うソフトウェアパッケージ「ＡｓｕＲａ」を開発。カネカは自動培養装置の開発で京都大学 iPS細胞研究所との共同研究契約を締結。日立製作所は2019年3月にiPS細胞の商用生産に向けた自動培養装置を開発。1号機を大日本住友製薬に納入した。
