株テーマ：航空機の関連銘柄
防衛・航空機の関連株。
東京計器は、2024年2月に防衛事業の新工場棟を那須工場内に建設すると発表した。投資額は15億円で、2024年12月の竣工を目指す。防衛事業の需要増や将来の新製品開発に対応する。那須工場では陸海空の自衛隊が保有する航空機や艦艇向け搭載機器を手掛ける。
川崎重工業は、日本有数の航空機メーカーとして、P-1固定翼哨戒機及びC-2輸送機など、防衛省向けの数々の航空機の開発・製造を行っている。ヘリコプタ用ターボシャフトエンジンなど、ヘリコプターメーカーでもある。P-1は、我が国周辺海域における広域の警戒監視や広域の哨戒をはじめとする多様な任務を遂行する。
P-1哨戒機は、機体、エンジン、任務システムの全てを新規開発した（7012）川崎重工業製の純国産機で、P-3C哨戒機の後継機。海上自衛隊では現在、30数機を運用している。川崎重工業は、固定翼哨戒機「P-1」および輸送機「C-2」の主担当企業に指名され、部品の共通化などにより開発や運用にかかるコストを軽減した。P-3C 哨戒機を98機製造した実績もある。
ＳＵＢＡＲＵは、陸上自衛隊新多用途ヘリコプター「UH-2」量産初号機を陸上自衛隊に納入している。米国ベル・テキストロン社と共同開発した「SUBARU BELL 412EPX」は、警察庁や海上保安庁から受注している。
大型輸送ヘリCH47（チヌーク）は、1機あたり76億円から176億円に価格上昇。固定翼哨戒機「P1」も、部材の高騰などで325億円に価格が上がっている。
F-15J戦闘機は、（7011）三菱重工業が日本向けの特別仕様を施し、米国ボーイング社（旧マクドネル ダグラス社）とライセンス契約を締結し国産化した。航空自衛隊の主力戦闘機として、全国8個の飛行隊などに約200機が配備されている。当初の調達価格は約70億円とされたが、100億円を超えているとみられる。
東京計器（7721）は、独自のマイクロ波応用技術や慣性センサ技術を活かし、航空機、艦艇、車両向けに幅広い防衛関連製品を開発・提供している。特に航空機搭載機器や艦艇搭載機器において、レーダー関連装置やジャイロコンパスなど、航法や探知に関わる重要な機器を多数手がけている
