株テーマ：ＡＲ・ＶＲの関連銘柄
ゴールドマンサックスはＡＲ・ＶＲの市場が2025年に1100億ドル（12兆4000億円）と、現在のテレビやノートパソコン並みに成長すると試算している。ゲームを想定しがちだが、用途は医療や教育など多岐に渡る。新型コロナウイルスの影響で非接触のニーズが増えており、サービスが広がる。
グリーは、台湾HTCとバーチャルリアリティ事業で業務連携した。エレコムは、ＶＲが体験できるヘッドセット「ボッツニューライト」を４月上旬に発売する。コニカミノルタは自動車のフロント硝子にＡＲで歩行者識別表示する技術を開発。
大日本印刷はＶＲ（仮想現実）コンテンツを観るＨＭＤ（ヘッド マウント ディスプレイ）向けに、眼の疲労が軽減できる液晶パネル部品を開発した。ゴーグル型のＨＭＤは頭の動きに合わせて映像も動くため「ＶＲ酔い」の問題点がある。大日本印刷は色の重なりで画像がぼやけるのが原因と見て、新たなフィルムを開発し、ゲーム機メーカーにサンプル出荷した。ＨＭＤ向けフィルムの市場規模は100－200億円規模だが、大日本印刷は2021年度までに50億円の売上を目指す。ＶＲ・ＡＲ関連市場は2021年に3100億円まで拡大すると見られている。
ＫＡＤＯＫＡＷＡ傘下のドワンゴはＶＲ（仮想現実）を成長分野と位置づけ、動画配信サービスを強化する。19年3月期の黒字転換を目指し、ニコニコ動画の頭打ちを打開する計画。
ＮＴＴデータは、野球選手向けのＶＲ（仮想現実）打撃トレーニングシステムを開発、東北楽天ゴールデンイーグルスや米大リーグ球団にも納入実績がある。
サン電子は、NTTドコモとARスマートグラスと5Gを活用した遠隔作業支援ソリューションを2020年7月から提供を開始した。現場作業者がARスマートグラスを装着し、遠隔支援者に映像や音声をリアルタイムに伝送。遠隔支援者はドコモのクラウド基盤を活用し、ARスマートグラス上に必要なマニュアルや作業指示を描いた画像などを表示し、リモートで現場に適切な指示を出せる。
クリーク・アンド・リバー社は、VR空間でハウスメーカーや工務店などが顧客に住宅をプレゼン・販売できるサービス「超建築VR」の2020年内の提供を目指して本格始動。ユーザーが撮影した360度の動画から研修用のVRコンテンツを作製できるVR教育ソリューション「ファストVR」やSynamon開発のVR空間上でアバターを介してコミュニケーションが取れる法人向けVRシステム「ニュートランスビズ」などを提供する。
サイバネットシステムは、2020年7月にはVR設計レビュー支援システム「バーチャルデザインレビュー」の最新バージョンを販売開始。20年8月にはARを活用した産業機器のオンライン商談を支援するサービスを提供した。
デジタルハーツHDは、VRコンテンツの専属デバックチームの結成や産総研とのVRコンテンツと生体に係る安全性の共同研究など、技術やノウハウに関する研究を実施している。
ロゼッタは、2020年10月に国境フリー、言語フリー、文書フリーのVRオフィス事業を行う合弁会社を設立する。
