5801 古河電気工業

5801 古河電気工業の投資戦略

5801 古河電気工業の株価は、オシレーター系指標では過熱圏で推移しています。トレンド系指標は上昇トレンド継続中で、利益確定ゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

5801 古河電気工業のテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

5801 古河電気工業の関連ニュース

• 2024/11/14 05:56
  【注目銘柄】低損失型MTコネクタ市場での世界シェア1位獲得が目標
  古河電気工業が、光通信コネクタ部品メーカーの白山の株式約67%を取得することで合意した。2025年1月30日付で株式譲渡を実施する予定だ。低損失型MTコネクタ市場での世界シェア1位獲得が目標。
  
  白山は、光通信に不可欠な多心型光MTフェルールの世界シェア第2位を誇る企業だ。同社は高い技術力で知られ、雷防護装置や無停電電源装置など、社会インフラを支える製品も手がけている。
  
  この買収の背景には、ハイパースケールデータセンタ市場の急成長がある。生成AI等の需要増加により、大量の光ファイバケーブルを効率的に接続する必要性が高まっている。特に、データセンタ内の光損失を低減できる低損失型MTコネクタの需要が拡大している。
• 2024/11/08 09:30
  【上方修正】2025年3月期の業績予想を上方修正し、増配を発表
  古河電気工業が2025年3月期の業績予想を上方修正し、増配を発表した。売上高は従来予想の1兆800億円から1兆1,400億円に引き上げ、営業利益は250億円から380億円に大幅増額した。経常利益は205億円から360億円、親会社株主に帰属する当期純利益は130億円から220億円にそれぞれ上方修正している。
  
  業績上振れの主な要因は、自動車部品事業での生産性改善や、データセンター関連製品、エネルギーインフラ事業の好調だ。特に国内超高圧・再生可能エネルギー関連、機能線の売上増が寄与した。同社は2025年3月期の期末配当予想も1株当たり60円から90円に30円増配すると発表。株主還元を強化する方針だ。
  
  また、2025年3月期第2四半期累計期間の連結業績も好調だった。売上高は前年同期比13.4%増の5,704億円、営業利益は175億円と222億円の改善となった。経常利益は190億円、親会社株主に帰属する中間純利益は112億円とそれぞれ大幅な増益を達成している。
  
  セグメント別では、インフラ事業が増収ながら29億円の営業損失、電装エレクトロニクス事業が増収増益で143億円の営業利益、機能製品事業も増収増益で79億円の営業利益を計上した。
  
  古河電気工業は今後も自動車関連やデータセンター向け製品、エネルギーインフラ事業などの成長分野に注力し、業績拡大を目指す。
• 2024/11/07 16:28
  【上方修正】通期経常利益205億円→360億円　配当60円→90円　自動車部品事業の生産性改善やデータセンター関連などが増加
• 2024/07/28 05:44
  【注目銘柄】データセンター向けの冷却製品を生産する新工場
  古河電気工業は、データセンター向けの冷却製品を生産する新工場を国内およびフィリピンに設立することを発表した。この新工場の設立は、生成AIの普及に伴うデータセンターの高発熱化に対応するためのものであり、2026年度に水冷方式の量産を開始する予定である。
  
  新工場設立の背景には、データセンターの需要が急増し、それに伴う冷却技術の高度化が求められている現状がある。生成AIの普及により、データセンター内部の発熱が増加し、従来の空冷方式では対応が難しくなっている。このため、より高効率な冷却が可能な水冷方式の導入が急務となっている。
  
  古河電工は、日本国内の平塚工場とフィリピンのLaguna工場団地内に新工場を設立する。平塚工場は、データセンター向け放熱・冷却製品の開発拠点として機能し、設計開発力の強化と、業務継続計画（BCP）を踏まえた多拠点による生産体制の整備を図る。一方、フィリピンのLaguna工場団地内に設立される新工場は、主力生産拠点として機能し、国際的な調達ニーズの多様化とBCPを考慮した安定した製造体制の構築を目指す。
  
  従来のデータセンター冷却方式は、ファンを用いた空冷方式が主流であったが、生成AIの普及に伴い、より高効率な冷却が求められている。古河電工は、流路を設けたコールドプレートを素子面に搭載し、水などの液体を循環させて熱を回収する方式を採用する。また、高発熱化に対応するための高性能なヒートシンクの開発と設計にも取り組んでいる。
  
  新工場の設立により、古河電工は2026年度に水冷モジュールの売上を60億円、2027年度には250億円に増加させる計画だ。古河電工は、データセンター向け製品だけでなく、パワー半導体向けの冷却技術にも注力している。
• 2024/01/29 10:46
  【注目銘柄】核融合スタートアップの英トカマク・エナジーに出資】
  古河電気工業は、核融合スタートアップの英トカマク・エナジーに約1000万ポンド（約18億7000万円）を出資する。トカマク・エナジーは、独自設計の超高磁場・超電導磁石を採用した先進核融合原型炉のST80-HTSを開発しており、2025年の実証炉の建設を目指している。古河電気工業は、トカマク・エナジーの開発に引き続き協力し、核融合エネルギーの商業化に向けた取り組みを加速させる。
  
  古河電工とトカマク・エナジーは2023年1月に核融合炉向けの高温超電導線材を供給する契約を結んだ。核融合炉の建設に必要な数百キロメートルに及ぶ量の高温超電導線材を、数年にわたり、トカマクエナジー社へ供給する。
  
  トカマク・エナジーはこれまでに個人投資家から2億ドル（約290億円）、英国と米国の政府から5千万ドル（約70億円）を調達してきた。
• 2023/11/27 08:44
  超低遅延ネットワークキャンパスの実験開始
  慶應義塾大学と古河電気工業は、総務省「グリーン社会に資する先端光伝送技術の研究開発」プロジェクトの一環として、空孔コアファイバケーブルを慶應義塾大学新川崎タウンキャンパス内の「慶應義塾大学未来光ネットワークオープン研究センター」に敷設し、複数のビル間を結ぶ超低遅延ネットワークキャンパスの実験を開始した。
  
  「空孔コアファイバ」は、従来のガラスコアファイバと比較して、30％以上の低遅延化と1.5倍の通信速度（信号伝送速度の限界である光速と同程度）を実現する。これにより、Beyond 5G時代に本格化する自動運転や遠隔ロボット（遠隔手術）、金融などの高速取引といったサービスの実現において極めて重要な超低遅延性を有する。
  
  今回の実験では、慶應義塾大学は、この超低遅延ネットワークを使い、複数のコンピュータリソースを結合したリソースプール実験、さらには、Local5Gと組み合わせたネットワークコントロール型自動運転、感覚通信であるリアルハプティックス等の超低遅延性の応用実験を行う。また、古河電工は、本センターにおいて経時安定性や環境安定性なども含めて実際に敷設された空孔コアファイバケーブルの特性を評価し、同ケーブルの実用化を推進する予定だ。
  
  空孔コアファイバは、従来の光ファイバの限界を打ち破る可能性を秘めた革新的な光ファイバである。古河電気工業は、空孔コアファイバを低遅延伝送に用いるために、世界に先駆けて、低損失とレゾナントカップル現象により実現されるシングルモード（SM）性を有する高性能空孔コアファイバの開発に成功している。更に、実際の低遅延伝送を実現するための空孔コアファイバコネクタや空孔コアファイバケーブルの開発にも成功した。
  
  超多波長により通信チャネル数を10倍以上に増やすことが可能で、エネルギー密度および線形性は従来のガラスコアファイバと比較して1,000倍に向上することから、IoTへの電力供給を光ファイバで行なうなど、適用範囲の大幅な拡大を実現する。また映像配信や携帯電話基地局等において、アナログ信号を直接光ファイバで送っても波形のゆがみがないことを利用し、電子回路を大幅に簡素化することで省電力化も期待できる。
  
  
  ・予想PER 10.53倍
  ・実績PBR 0.55倍
  ・予想配当利回り 2.51％