（8035）東京エレクトロンの2026年3月期は、人工知能（AI）向け半導体製造装置の需要が一段と高まる見通しだ。連結売上高に占める25年3月期のAI向けの比率は前期の2倍となる3割に拡大する見通しで、4割程度まで上昇する可能性があり、中国市場の減速による影響を相殺できる見込みだ。

東エレクは25年の前工程製造装置市場におけるAI向け比率を40%と予測しており、自社でも同水準の達成を見込んでいる。25年の市場は24年比で「10%台半ばくらいの成長が期待できる」としており、来期のAI向け売上高は1兆円を超える可能性がある。

半導体大手各社は生成AI用半導体の生産設備増強に注力しており、装置需要は依然として旺盛だ。特にDRAMチップを垂直に積層し、データ転送速度を高速化する広帯域メモリー（HBM）向けの需要が伸びている。ウエハーの貼り付けに使用するボンディング装置やウエハーの検査装置の引き合いが強い。

26年3月期の中国の売上高も今期推定から1割強減る可能性がある。今期は9500億円強（前期は8133億円）と過去最高になるとみられ、この反動も出るが、会社側は中国減速の影響は短期では大きくないと見ている。