通期売上を7000億円から7800億円（前期比＋19％）、営業利益を700億円から980億円（同＋56.9％）、純利益を480億円から655億円（同51.2％）に上方修正した。下期も部材・原材料逼迫や物流費高騰の影響が残るが、制御機器事業はＥＶ、半導体、二次電池などで旺盛な設備投資が続く。中国も不動産市場規制や電力制限があるが、半導体やＥＶ向けの製品供給力を強化する。

また発行済み株式総数の1.64％にあたる330万株、300億円の自社株取得枠を設定した。取得期間は2021年10月29日～2022年4月28日。さらに中間配当は4円増配の46円、期末配当は8円増配の92円とする。上方修正・自社株買い・増配の三点セットはポジティブだが、純利益予想は市場コンセンサスを下回っている。