注目銘柄
トヨタ系 株価上昇の3銘柄
株テーマ「トヨタ系」のランキング急上昇したことから、「トヨタ系」から株価が上昇している注目の3銘柄をピックアップした。
●5992中央発條
本日、株価は+109円高の1335円と大幅上昇している。中央発條は、6月3日、自動車の足回りに使用するシャシばね「スタビライザー」がマツダとホンダに新たに採用されたと発表した。「スタビライザー」は車のカーブ時の走行安全性を高める重要部品。
マツダ向けでは、受注獲得に合わせ藤岡工場と長崎中発の工場にそれぞれ生産ラインを1本ずつ新設し、2022年1月の納入に合わせ、生産体制を整備する。
ホンダ向けでは、タイのCHUHASTU Co.,LTDで受注を獲得。2021年10月に生産開始を予定する。また、タイのシャシばね事業は、今後の更なる拡販が決まっており、順次能力を増強する計画としている。
事業拡大期待から、今後の株価上昇が続くかに注目したい。なお、経常利益は2019年度は29億円、2020年度は22億円で推移し、2021年度は37億円を計画しており、成長期待もある。
●7283愛三工業
三愛工業の株価は20円高の913円で推移している。特に、本日の材料はなさそうだ。4月27日発表の決算では、経常利益は2019年度は68億円、2020年度は49億円となった。2021年度は100億円を計画しており、成長が期待される。また、年間配当も20円、18円と推移し、2021年度は27円を計画していることから、成長・増配期待で株価上昇が継続するかに注目したい。
今後の見通しでは、自動車メーカーの生産・販売は回復基調にあるが、原材料・半導体などの部品供給リスクへの懸念もあり、新型コロナ発生前の売上状態に戻るには至らないとしている。コスト低減活動を愚直に徹底し、損益分岐点売上高を低下させ、利益を確保する。
●6473ジェイテクト
ジェイテクトの株価は8円高の1235円で推移している。4月28日発表の決算では、事業利益は2019年度が375億円、2020年度が159億円で推移しており、2021年度は390億円を計画する。利益がコロナ発生前を上回る計画であることから成長期待に伴い株価上昇が継続するかに注目したい。
ジェイテクトは今後の見通しで、存亡をかけた戦略を遂行している最中としており、低収益体質から脱却し、強いジェイテクトを取り戻すため、2021年度を「Reborn元年」と位置づけるとしている。生産現場の無人化・省人化、DX活用による間接部門の業務効率化で生産性の向上を図り、重点指向を徹底したVA・VE、グループ内再編を加速化するなどで損益分岐点売上比率の低減を目指し、利益確保できる経営基盤の確立を目指す。
●5992中央発條
本日、株価は+109円高の1335円と大幅上昇している。中央発條は、6月3日、自動車の足回りに使用するシャシばね「スタビライザー」がマツダとホンダに新たに採用されたと発表した。「スタビライザー」は車のカーブ時の走行安全性を高める重要部品。
マツダ向けでは、受注獲得に合わせ藤岡工場と長崎中発の工場にそれぞれ生産ラインを1本ずつ新設し、2022年1月の納入に合わせ、生産体制を整備する。
ホンダ向けでは、タイのCHUHASTU Co.,LTDで受注を獲得。2021年10月に生産開始を予定する。また、タイのシャシばね事業は、今後の更なる拡販が決まっており、順次能力を増強する計画としている。
事業拡大期待から、今後の株価上昇が続くかに注目したい。なお、経常利益は2019年度は29億円、2020年度は22億円で推移し、2021年度は37億円を計画しており、成長期待もある。
●7283愛三工業
三愛工業の株価は20円高の913円で推移している。特に、本日の材料はなさそうだ。4月27日発表の決算では、経常利益は2019年度は68億円、2020年度は49億円となった。2021年度は100億円を計画しており、成長が期待される。また、年間配当も20円、18円と推移し、2021年度は27円を計画していることから、成長・増配期待で株価上昇が継続するかに注目したい。
今後の見通しでは、自動車メーカーの生産・販売は回復基調にあるが、原材料・半導体などの部品供給リスクへの懸念もあり、新型コロナ発生前の売上状態に戻るには至らないとしている。コスト低減活動を愚直に徹底し、損益分岐点売上高を低下させ、利益を確保する。
●6473ジェイテクト
ジェイテクトの株価は8円高の1235円で推移している。4月28日発表の決算では、事業利益は2019年度が375億円、2020年度が159億円で推移しており、2021年度は390億円を計画する。利益がコロナ発生前を上回る計画であることから成長期待に伴い株価上昇が継続するかに注目したい。
ジェイテクトは今後の見通しで、存亡をかけた戦略を遂行している最中としており、低収益体質から脱却し、強いジェイテクトを取り戻すため、2021年度を「Reborn元年」と位置づけるとしている。生産現場の無人化・省人化、DX活用による間接部門の業務効率化で生産性の向上を図り、重点指向を徹底したVA・VE、グループ内再編を加速化するなどで損益分岐点売上比率の低減を目指し、利益確保できる経営基盤の確立を目指す。