株テーマ：ＥＶ・ＨＶの関連銘柄

電気をエネルギーとし、モーターを動力源として走行する電気自動車(ＥＶ)。電動車とも呼ばれる。内燃機関を持たないことから、走行中に二酸化炭素や排気ガスを排出しない。排ガスによる大気汚染問題や地球温暖化対策への関心の高まりを背景に、ＥＶが注目を集めている。

日本は、2020年代半ばまでに軽自動車も含めた新車販売を電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)にする計画。現在、1キロワット時あたり1万円半ばから2万円程度とされる蓄電池の価格を2030年までに1万円以下にし、コストを引き下げることで普及させることを目標にする。

英国は2030年までに、フランスは2040年までにガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止すると発表。排ガスによる都市部での深刻な大気汚染問題や地球温暖化に対応するのが狙いで、電気自動車(EV)の普及を促すことで関連技術の開発を後押しする。ドイツでは2030年までにガソリン車などの販売を禁止する決議が国会で採択。オランダやノルウェーでも2025年以降の販売禁止を検討する動きがある。

また、世界最大の自動車市場である中国も、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針を示し、2025年にEVやPHVなどの新エネルギー車の新車に占める割合を20％から25％に引き上げる計画だったが、2035年までにガソリン車を全廃し、電気自動車(EV)を50％、ハイブリッド車(HV)を50％に置き換える方針に転換したことから、普及に拍車がかかる。

米国では、2021年8月に米国の新車販売に占めるEVなど電動車の比率を2030年に50％に引き上げる大統領令に署名。電動車はEV、FCV、PHVと定義し、HVは含まない。

IHSマークイットによると、EVの世界市場は2019年の約200万台から2030年は約1400万台となる見通し。日本電産の永守会長は「2030年頃にEVは自動車市場の5割を占め、価格は5分の1に下がる」との見通しを示した。

政府は、21年度補正予算でＥＶ補助金を80万円に倍増するため、375億円を計上する。