3月通期売上を10兆3000億円から10兆8000億円、営業利益を4700億円から7400億円、純利益を2800億円から4900億円へ上方修正した。昨年12月に1バレル＝73ドルだったドバイ原油価格は3月には100ドルを超える水準まで急激に上昇し、原油や石油製品の在庫評価益が1700億円増の3300億円となった。和歌山製油所停止による一時費用が発生するが、英国事業の売却関連益も寄与した。金属事業も、銅価格の上昇や堅調なデータ通信需要を背景とする薄膜材料が増益となった。セグメント別ではエネルギー事業が450億円、石油・天然ガス開発事業が150億円、金属事業が400億円の増益。

またミャンマーの天然ガス採掘事業から撤退する方針を固めた。イェタグンガス田で権益を持ち生産していたが、軍政の影響で三菱商事が撤退し、欧米メジャーも相次ぎ撤退していた。一定の損失が出る模様。