株テーマ：顔認証の関連銘柄
顔認証関連銘柄。政府は2020年の東京五輪までに全国の主要空港に顔認証で本人確認するシステムを導入し、日本人の出入国審査を原則として無人化する方針を固めた。成田空港、羽田空港、関西国際空港で2020年春から顔認証で国際線登場手続きを簡素化する見通し。また、新型コロナウイルスの影響で顔認証などのタッチレス(非接触)技術への注目が高まっている。
トリプルアイズは、顔認証1AIが世の中に欠かせないテクノロジーとして社会に広く実装されるよう、パートナーとも共同し取り組む。
NECは2020年の東京五輪の大会関係者の開錠入場時の本人確認やラグビー・ワールドカップ2019日本大会のメディア関係者の本人確認に顔認証システムを提供。また、顔認証と虹彩認証を組み合わせ、マスクや防護服を着たままでも高精度に個人を識別する生体認証端末を開発。数千万人から数億人の判定が可能で、利用者が膨大なATMや医療現場などでの活用が見込まれる。2021年度の実用化を目指す。
パナソニックはマスクをしていても、ＡＩ活用で顔認証が出来る監視カメラシステムを開発した。従来からサングラス着用でも判別は可能だった。
グローリーも人の動きがあっても高い識別率を誇り、製品の仕分けにも応用する。グローリーの顔認証システムはセコムにも採用されている。
東芝は、放送局をはじめとするメディア向けに映像に映る人物の顔を高精度でリアルタイムに認識し、迅速・正確な番組制作をサポートする顔認証AI「カオメタ」を提供する。
ネクストウェアはスマホに顔画像を登録し、チケットを用いることなく顔認証で入場できる「顔パス」を拡販。子会社のOKS日本歌劇団の会場から導入し、IR(統合型リゾート)やライブなどデジタルトランスフォーメーション市場を開拓する。
ＮＥＣはハワイの主要5空港へ、生体認証・映像分析技術とサーマルカメラによる感染症対策ソリューションを提供する。顔認証などの空港への提供は実績が多いが、感染症対策とのセットは初めてと見られる。ハワイ州交通局からの受注で、導入費や10年間の保守費を合計して3750万ドル（約40億2000万円）となる。
JCBと大日本印刷、パナソニック、りそなHDは、2021年8月に生体認証を活用した業界横断型プラットフォーム「顔認証マルチチャネルプラットフォーム」の事業化に向けた検討を開始。インターネットバンキングや宿泊施設のチェックイン、イベント会場の入退館、売店での決済など様々な場面で手ぶらでスピーディにサービスを利用できる環境構築を目指す。
