株テーマ：NFT(非代替性トークン)の関連銘柄
ＮＦＴ関連株。ブロックチェーンを活用したアート作品の販売・購入が可能なサービス。ＮＦＴ（非代替性トークン）は、替えが効かない唯一無二であることを、ブロックチェーン技術を利用して証明する技術で、デジタル資産の所有者を明確にできるため、デジタルアートやマンガ、音楽など高額で取引されるケースがある。2021年では約7億1000万ドル（約710億円）と20倍以上に市場が拡大している。
クシムは、連結子会社のチューリンガムが2023年2月にSBI VCトレードと業務提携。顧客の利便性向上や日本円でオンチェーンのNFT取引ができる「SBI Web3ウォレット」を活用したWeb3プロジェクト支援を開始する。2022年6月にブロックチェーン技術のコンサル・設計・開発・運営を手がけるno planと業務提携すると発表。DeFiや秘匿演算技術を利用したNFTの金融分野への応用を含めた研究開発を共同で進める。
エディアは、2022年10月にエヌエフティアーツと資本業務提携し、NFTサービスを強化する。
SKIYAKIは、2022年7月にオールインワン型ファンプラットフォーム「Bitfan」でNFTサービスの提供開始を決定。第1弾として今田美桜オフィシャルファンクラブ初となる有料会員500名限定のオフラインイベントで記念ＮＦＴを発行するとしている。
マーチャント・バンカーズは、2022年6月に円谷メディア・コンテンツを譲り受けると発表。NFTプラットフォーム「NFT LaFan」でニューヒーローやニューキャラクターを提供する。
マイネットは、ゲーム「ファルキューレの紋章」でNFTの販売を開始。今後は他のタイトルでも広く横展開する予定。
Sun Asteriskとソニーネットワークコミュニケーションズは、2022年4月にNFT事業会社をシンガポールに設立。NFTの開発受託やコンサルティング事業を行う。
丹青社は2019年5月にブロックチェーンを活用した日本のアート・工芸作品のプラットフォーム「ビーオウンド」のサービス提供を開始。Shinwa Wise HDは、2021年3月にグループの取り扱いアートのブロックチェーン登録アート作品を元にしたNFT(代替不可能トークン)の生成・販売の新規事業を開始すると発表した。
CAICAは、2021年3月からNFTの発行・流通が可能なNFTプラットフォームの販売を開始。今後、不動産やアートの所有権移転、トレーディングカード、ゲーム内アイテムの交換・売買など様々な分野で利用される可能性があるとしている。
エイベックスは、2021年4月に開発したブロックチェーン技術を活用し、デジタルコンテンツに真正性を持たせるNFT事業基盤「エートラスト」の提供を開始すると発表。将来的にこのシステムを様々なIPホルダーやIPを展開する事業者が利用できるようにし、「エートラスト」を利用したデジタルコンテンツの販売ショップを「Shopify」で簡単に構築できるようになるとしている。
GMOインターネットグループは、2021年4月にNFTを活用した事業に参入すると発表し、デジタルコンテンツの出品・購入のためのマーケットプレイス「アダム byGMO」の構築を目指す。子会社のGMOフィナンシャルホールディングスはNFTの取引が可能なマーケットプレイスを提供する共同出資による子会社を設立し、2021年8月から事業を開始した。
UUUMは、2021年夏にデジタルトレーディングカードのNFTマーケットプレイス「ハビット」をオープンさせる。ハビットではクリエイターやインフルエンサー、アイドル、ゲーム、アニメなど幅広いジャンルの人物やキャラクターのデジタルトレーディングカードを発行・売買・閲覧できる。
電通は、2021年7月から複数のマーケットプレイスを横断したアート作品の価値継承を支えるブロックチェーン基盤を提供するスタートバーンと協働し、NFT事業の構築支援サービスを開始。アニメやエンターテインメント、スポーツ領域などのコンテンツホルダーを対象に提供する。スタートバーンとはアマガサも業務提携し、アマガサが取り扱う美術品販売でNFTによる証明書の発行と2次流通支援を行う。
電通とオルトプラス、アクセルマークは共同で、アニメなどの映像作品IPの動画をNFTトレーディングカードとして発行するサービスの企画・開発を推進。作品ファンが好きなシーンやコンテンツを集め、様々な特典を得ることができるサービスを2022年春までに提供する予定。
モバイルファクトリーは、電通とＮＦＴ事業のパートナーシップ契約を締結した。モバイルファクトリーのブロックチェーン事業は、より多くの人が日常的に使いやすいブロックチェーンサービスの開発・普及を目指している。
GameWithは、2021年9月にNFTに関する事業を行う子会社を設立。ゲームに関する様々なNFT関連事業を展開することを計画する。
楽天グループは、2022年春にNFTを個人間で売買できるマーケットプレイスとIPホルダーがNFTの発行や販売サイトの構築が可能なプラットフォームをあわせ持つ「Rakuten NFT」の提供を開始する予定。
アクロディアは、NFTに参入するためのブロックチェーン技術を用いたシステム開発を完了し、2021年12月にサービスを開始した。
ピアラは、ライブ×P2P×NFTを軸としたクリエイターエコノミー支援プラットフォーム「サイバースター」を展開。
ＬＩＮＥ傘下でブロックチェーンを手掛けるＬＶＣが、ＮＦＴ（非代替性トークン）を使ったデジタルコンテンツの流通サービス「LINE NFT」を始める。
ディー・エヌ・エーは、ＮＦＴを活用してデジタルコンテンツをコレクションできるデジタルアルバムサービス「ＮＦＴコレクション」の提供を開始した。購入したＮＦＴはＬＩＮＥのＮＦＴ総合マーケットプレイス「LINE NFT」においてユーザ同士で販売・購入することが出来る。
