2768 双日 HD
| 2025年3月31日 株価 | |||
|---|---|---|---|
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始値
3,320円
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高値
3,325円
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安値
3,259円
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終値
3,282円
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出来高
1,531,400株
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| オシレータ分析 | トレンド分析 | 予想レンジ | |
|---|---|---|---|
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予想高値
3,400円
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予想安値
3,200円
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オシレータ分析
オシレータ系指標は、相場の強弱動向を表した指標で、日々の市場の値動きから、株価の水準とは無関係に売り・買いを探ります。
売買シグナルは 内にまたはで表示されます。
| RSI | 9日 31.71 | RCI |
9日 -32.08 13日 28.43 |
|---|---|---|---|
| ボリンジャーバンド |
+2σ 3502.04 -2σ 3079.02 |
ストキャススロー |
S%D 84.33 %D 78.18 |
| ストキャスファースト |
%K 0 %D 78.18 |
ボリュームレシオ | 14日 48.29 |
| 移動平均乖離率 | 25日 -2.35 | サイコロジカル | 12日 58.33 |
トレンド分析
トレンド系指標は、相場の方向性・強さを判断する指標で、中長期の分析・予測に使われます。トレンド転換時は内にまたはで表示されます。現在のトレンドはまたはで表示されます。
| DMI | MACD | ゴールデンクロス | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 5日移動平均（位置） | 5日移動平均（向き） | 25日移動平均（位置） | |||
| 25日移動平均（向き） | パラボリック |
チャート分析
酒田五法や一目均衡表などローソク足変化シグナル(当日示現のみ)は、内にまたはで表示されます。独自のHAL指数で高値圏、安値圏を判定し、実戦的なシグナルです。
| 十字足 | はらみ十字 | 上ひげ・下ひげ |
|---|---|---|
| 出会い線 | 三点童子 | 三点童子（安値・高値） |
| 包み足 | 赤三兵・黒三兵 | 並び赤・並び黒 |
| 明けの明星・宵の明星 | 三役好転・三役逆転 | 雲上抜け・下抜け |
| 転換線上抜け・下抜け | 遅行線上抜け・下抜け | 五陽連・五陰連 |
2768 双日 HDの投資戦略
2768 双日 HDの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。
2768 双日 HDのテクニカル売買シグナル
株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。
2768 双日 HDの関連ニュース
Capellaは、豪州の不動産開発大手レンドリースのグループ企業で、官民パートナーシップ（PPP）方式によるインフラ開発に強みを持つ。これまでに総額3.4兆円規模のプロジェクト開発実績があり、トンネル、道路、病院など大規模インフラの設計・建設・運営を手がけてきた。
豪州政府は2021年から2022年にかけて、今後10年間で3万人以上の雇用を支援するインフラプロジェクトに152億豪ドル（約1.5兆円）の予算を計上している。オーストラリアの交通インフラ建設市場は2024年に258億米ドル規模に達し、2029年までに年平均成長率5.45％で成長すると予測されている。
双日は本買収を通じ、エネルギー・社会インフラ領域における大規模プロジェクトの開発機能を強化し、案件の組成から資産管理まで一貫して手がけるビジネスモデルへの転換を図る。経済成長が続く豪州でのインフラ需要の高まりを見込み、大型投資に踏み切った形だ。
https://www.asset-alive.com/tech/code2.php?code=2768
天然ガス生産量を約3兆立方フィート増加させることを目指す。2028年以降に順次生産・稼働を開始する予定。
主な権益構成は、三菱商事が9.9％、INPEXが7.8％、住友商事と双日が共同出資するエルエヌジージャパンが7.3％、三井物産が3.2％。
売上総利益では、エネルギー・ヘルスケアで米国省エネルギーサービス事業会社の取引増加などで増益。航空・社会インフラではビジネスジェット事業や防衛関連の取引増加で増益となった。
純利益は、連結子会社の新規取得などによる販売費・一般管理費の増加や法人所得税費用の控除などで減益となった。
業績予想見通しでは、通期売上総利益を3600億円→3500億円、税引前利益を1400億円→1350億円に下方修正した。当期純利益は1150億円を維持している。下期の為替レートは米ドル140円としている。
双日の株価は2.09％安の3225円で推移している。PERは6.36倍、配当利回りは4.65％。
2025年3月期は9.2％増の1100億円、年間配当は135円→150円への増配を計画する。投資済み案件からの収益貢献などによる自動車の増益や航空機関連取引などによる航空・社会インフラの増益などが寄与する見通し。