日本触媒は、インドネシアで紙おむつなどに使用される高吸水性樹脂（SAP）の生産能力を5割以上引き上げる。バンテン州の工場に1億1000万ドル（約165億円）を投資し、2027年の稼働を目指す。

SAP市場は、新興国を中心に年5%程度の成長が見込まれているが、中国メーカーなどによる低価格品の流入で価格競争が激化している。三洋化成工業が事業撤退を発表するなど、競争環境は厳しさを増している。

こうした状況下で、日本触媒は環境性能を高めたSAPの製造を開始した。バイオマス由来の基礎化学品を原料とすることで、CO2排出量削減に貢献し、脱炭素を推進する顧客の需要に応える。

今回のインドネシアでの増産は、東南アジア各国への輸出も視野に入れたもので、成長市場におけるプレゼンス強化を狙う。日本触媒は、高付加価値製品の投入と生産能力増強により、競争力を高め、市場での優位性を維持していく考えだ。