食品主要195社の価格改定動向調査―2024年通年・2025年見通し

帝国データバンクが実施した「食品主要195社」価格改定動向調査によると、2024年は値上げ品目数が前年に比べ6割減の1万2,520品目となり、「値上げ抑制」の傾向が強まった。一方で、2025年は春先まで値上げラッシュが続き、4月までに6,121品目が値上げされる見通しで、前年同時期比6割増と増加傾向にある。

2024年の食品値上げは、累計1万2,520品目で、2023年の記録的な値上げ（3万2,396品目）から約6割減少した。特に加工食品や飲料、菓子類での値上げが目立ったが、原材料やエネルギーコストの高騰が一服し、「据え置き」や内容量減による「実質値上げ」へのシフトがみられた。

2025年の値上げは、4月までに6,121品目が対象となり、値上げ率は平均18％に達する見込みだ。特に加工食品（2,121品目）や酒類・飲料（1,834品目）での値上げが顕著となり、パン類や冷凍食品、缶ビールなど幅広い製品が対象となる。

物流費や人件費の上昇が価格改定を後押しし、賃上げや輸送コスト高が新たな値上げ要因となっている。加えて、円安や世界的な天候不順による原材料費の上昇が続き、年間では1.5～2万品目規模の値上げが見込まれる。

「値上げ疲れ」と呼ばれる消費者行動が顕著になり、購買点数の減少や代替製品へのシフトが進んでいる。2025年も値上げ圧力は続くと予想され、食品業界全体での価格動向が消費者や経済に与える影響が注目される。