テスラの時価総額が1兆ドルを突破した。電気自動車（EV）メーカーとして、米国市場のみならず世界的な注目を集めるテスラの株価は、予想PER（株価収益率）で200倍に迫る水準となっており、株式市場からの期待の高さを裏付けている。

この背景には、テスラが主導する「CASE」への期待がある。「CASE」とは、Connected（コネクテッド）、Autonomous（自動運転）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）の頭文字を取った言葉で、自動車業界の次世代トレンドを指す。この中で、特に自動運転技術や電動化分野での先駆的な取り組みが、投資家心理を大いに刺激している。

テスラは、単なる自動車メーカーにとどまらず、データ活用やAI（人工知能）の分野でも競争力を強化しており、ソフトウェアビジネスとしての側面が評価されている。実際、テスラの収益の一部は、車両販売だけでなく、自動運転支援機能やエネルギー関連事業からも生まれており、これが同社の高い株価評価につながっている。

また、世界的な脱炭素化の流れもテスラに追い風となっている。各国が電動車へのシフトを政策として掲げる中で、テスラの先行者利益は大きい。EV市場における競争は激化しているが、テスラのブランド力と供給網の優位性は依然として際立っている。

しかし、一部ではテスラ株の過熱感を指摘する声もある。200倍に迫るPERは、他の自動車メーカーやテクノロジー企業と比較して異常に高く、同社が成長期待に見合う業績を継続的に達成できるかが問われる段階にある。また、競合他社によるEV市場への参入が進む中で、テスラがリードを保ち続けられるかも不確定要素だ。

とはいえ、現時点で市場は「CASE」時代を象徴する存在としてのテスラに大きな期待を寄せており、その象徴的な地位が株価を支えている。時価総額1兆ドルという大台突破は、テスラが次世代モビリティの未来を握る鍵を持っているとの市場の期待の表れだ。今後もテスラがイノベーションを続けられるかどうかが、この高い評価を正当化する重要なポイントとなるだろう。