メタ・プラットフォームズが、AI搭載の人型ロボット開発に向けて大きな一歩を踏み出した。同社は次世代技術開発部門「リアリティー・ラボ」内に、AI搭載の人型ロボット開発を専門とする新部署を設立する方針だ。

新部署は、メタの生成AIモデル「ラマ」の能力を最大化しつつ、消費者向け人型ロボットの研究開発に注力するという。当初は家事支援に重点を置く見通しだが、長期的にはさまざまな企業が製造・販売するロボットの基礎となるAI、センサー、ソフトウェアの開発を目指している。

エヌビディアが支援するフィギュアAIやテスラなど、他の企業が人型ロボット開発に参入する中で、メタが競争力を高める狙いがある。同社は、AIやセンサー、ソフトウェアの開発を通じて、他社が製造・販売するロボットの基盤技術を提供することも視野に入れている。

新部署のリーダーには、自動運転企業クルーズの元CEOであるマーク・ウィッテン氏が就任する。ウィッテン氏は、ゲーム会社ユニティ・ソフトウェアやアマゾンでの幹部経験も持つ。メタは人型ロボット分野に多額の投資を計画しており、独自のハードウェア開発も視野に入れている。

メタは現時点で、テスラの「オプティマス」に匹敵するような自社ブランドのロボット製造は予定していないが、将来的には検討する可能性があるという。また、ユニツリー・ロボティクスやフィギュアAIといったロボット企業との協議も開始しており、業界内での連携も視野に入れている。