自動車用防振ゴムを手がける住友理工は、電気自動車（EV）用リチウムイオン電池のセル間に挿入する断熱材を開発した。2026年以降の市販車への搭載を目指す。電池セル間断熱材は、電池の異常発熱時に隣接するセルへの熱連鎖を抑制し車両火災を防ぐ働きがある。24年から提案活動を本格化する。住友理工にとって、車載電池向けでは冷却ホースに続く製品となる。

開発した断熱材は、熱伝導率が低く、耐熱性や耐久性に優れている。これにより、電池の異常発熱時に隣接するセルへの熱伝導を抑制し、車両火災を防ぐ効果が期待できる。また、軽量化と低コスト化も実現した。従来の断熱材に比べて、重量は約10％軽く、製造コストは約20％低減できるという。電池サプライチェーン協議会に加盟し、電池セル間断熱材の研究開発に取り組む。

車両生産の回復に加え、資材高騰分を販売単価へ転嫁する取り組みの強化などが実を結び、足元の事業環境は好転してきている。24年3月期連結決算は売上高(6000億円)や事業利益(280億円)が過去最高を更新する見通し。