旭ダイヤモンド工業は、2024年3月期から2026年3月期までの中期経営計画で、株主還元を充実させるため、配当方針を見直し、現状の配当性向 40％目安から結配当性向50％以上に変更する。また、資本効率を改善するために、中期経営計画期間の3年間は平均で配当と自社株買いの総額である総還元性向を120％以上とし、自己株式取得を機動的に実施する。旭ダイヤモンド工業はＰＢＲは1.0倍を割り込んでおり、東京証券取引所がＰＢＲ1倍割れの企業に是正を求めている。旭ダイヤモンド工業の売上高は中国、欧米などの海外が約半分を占めており、景気敏感株として今後の業績が懸念されている。