メディネットは、2018年3月22日、独立行政法人国立病院機構と「成人T細胞白血病を対象とした樹状ワクチン(ATL-DC-101)」の再生医療等製品としての製造販売承認取得を目的に共同開発契約を締結したと発表した。開発するワクチンは、医師主導治験の実施で安全性が確認。次なるステージとして2018年6月に第2相臨床試験に進む。メディネットは国立病院機構と共同で、再生医療等製品としてATL-DC-101の製造販売承認を2021年に得ることを目指す。

成人T細胞白血病(ATL)は、リンパ球にヒトT細胞白血病ウイルス1型が感染して発症する難治性の血液がん。国内では約110万人の感染者がいるとされる。感染者は5％の確率でATLを発症するという。ATLの治療には、化学療法や造血幹細胞移植が行われるが、根治する治療法は確立されていない。