12月通期について、売上収益を3兆9500億円（従来予想3兆6500億円）、調整後営業利益を4500億円（同4250億円）に上方修正する一方、純利益を2500億円（同2800億円）に下方修正した。上期はロシア工場生産停止やロシア向けタイヤ輸出停止などのネガティブ要因があったが、上期売上は25％増の3700億円増収となり、円安の影響含めて大幅増収を達成した。ロシア事業関連損失168億円を計上した関係で、純利益は計画を下回った。

下期も北米を中心に高級タイヤが好調を保ち、鉱山用の超大型タイヤも販売を伸ばし、売上高は初の4兆円に迫る見通し。原材料やエネルギー価格の高騰は、値上げや収益性の高い商品の比率を上げることで吸収する。