ニューヨーク連銀が発表した2月の製造業景況感指数は、前月から18.3ポイント上昇し5.7となり、プラス圏へ回復した。新規受注や出荷が増加し、景気回復の兆しを示したが、雇用は減少し、仕入れ価格の上昇が加速するなど、不安定な要素も残る。

1月に低迷していた製造業の景況感は、2月にかけて回復を見せた。新規受注指数は前月比20ポイント増の11.4、出荷指数も16ポイント増の14.2と、それぞれ大幅に改善した。これに伴い、在庫も拡大傾向を維持し、在庫指数は8.7となった。一方で、雇用環境は厳しく、雇用者数指数は-3.6と前月の1.2から大きく低下した。労働時間を示す指数も-1.2と、ほぼ横ばいにとどまった。

今後6カ月の事業環境に対する期待感は後退した。先行き業況指数は前月の36.7から22.2へと急落し、楽観的な見方が後退している。新規受注や出荷の見通しも軒並み悪化し、特に供給制約への懸念が強まった。供給の見通し指数は-8.7と、前月の1.2から大きく低下し、サプライチェーンの不安定さが依然として懸念されている。

短期的には改善したものの、先行きに対する不透明感が増している。特に雇用の減少や仕入れコストの上昇が続く中、企業の収益圧迫が懸念される。