9432 NTT

9432 NTTの投資戦略

9432 NTTの株価は、オシレーター系指標では中立圏で推移しています。トレンド系指標は下降トレンド継続中で、戻り売りゾーンです。オシレータ系指標は「買われ過ぎ」、「売られ過ぎ」を示すテクニカル指標の総称です。一定の範囲で動くため振り子系指標とも呼ばれます。RSIやストキャスティクスが代表的です。トレンドフォロー系指標は、株価が上がり続けると指標も上がり、下がり続けると指標も下がるタイプです。移動平均やMACDが代表的です。

9432 NTTのテクニカル売買シグナル

株式売買シグナルが点灯しています。このページ下部のオシレーター分析、トレンド分析、チャート分析でご確認ください。オシレーター分析、チャート分析では変化点をキャッチした日に売り買いサインが点灯、トレンド分析では現在の方向を矢印で示します。

9432 NTTの関連ニュース

• 2024/11/18 09:06
  【注目銘柄】ＲＩＺＡＰグループとヘルスケア事業の拡大で業務提携契約
  ＮＴＴドコモは、（2928）ＲＩＺＡＰグループとヘルスケア事業の拡大と顧客価値の最大化を目指し、業務提携契約を締結したと発表した。健康志向の高まる市場で存在感を示す狙いだ。
  
  提携の目玉は、11月27日から提供開始する「chocoZAP×ドコモパッケージ」だ。このパッケージは、ＲＩＺＡＰが展開する低価格ジム「chocoZAP」の月額料金3,278円で、通常330円のドコモの健康管理アプリ「dヘルスケア」も利用可能となる。さらに、月額料金の5％分となる最大149ポイントのdポイント（期間・用途限定）が還元される仕組みだ。
  
  chocoZAPは全国1,755店舗、会員数127万人を超えるコンビニジムとして知られる。一方、dヘルスケアは歩数や体重、血圧などを記録・管理できるスマートフォン向けアプリで、健康コラムなどのコンテンツも提供している。
  
  この提携により、両社は相互送客や共同商品開発、dアカウントやdポイントの連携、マーケティング連携などを検討していく方針だ。ドコモの通信インフラとＲＩＺＡＰの健康・フィットネスノウハウを組み合わせることで、急成長するヘルスケア市場でのシェア拡大を狙う。
• 2024/09/05 09:41
  IOWNネットワークソリューションの提供開始
  
  NTT、NTT-AT、ACCESS、IP infusion、Broadcom、Edgecore、UfiSpace、FOC、NECの9社は、2024年9月4日、各社が持つ技術や製品を組み合わせて400Gbpsの高速データセンタ間接続を実現するIOWNネットワークソリューションを提供する体制が整ったと発表した。NTT-AT、IP infusionから販売される。
  
  高速データセンタ間接続を構成する設備の構築運用コスト50％削減や電力消費量40％削減、省スペース化などに貢献するとしている。
• 2024/08/31 12:54
  世界初のIOWN国際間APNを開通
  NTTと中華電信は、2024年8月29日、世界初のIOWN国際間オールフォトニクスネットワーク(APN)を開通したと発表した。中華電信のデータセンター(台湾の桃園市内)からNTT武蔵野研究開発センターまでを開通し、約3000kmの長距離を片道約17msecの低遅延・安定した通信を実現したとしている。
  
  今後は、この国際間APNを用いてグローバルレベルでのIOWNビジネス展開を両社で推進する。
  
• 2024/08/07 14:05
  【決算】25年3月期1Qの営業利益は8.2％減の4358億円　通期は5.9％減の1兆8100億円を計画
  NTTの2025年3月期1Qの営業利益は8.2％減の4358億円となった。通期は5.9％減の1兆8100億円を計画する。
  
  また、発行済み株式総数1.66％(14億株)を自社株買い。取得価額は2000億円。取得期間は2024年8月8日～2025年3月31日。
• 2024/07/05 09:43
  中性子線照射による藻類の品種改良技術を確立
  NTTとユーグレナは、2024年7月4日、中性子線照射による藻類の品種改良技術を確立し、バイオ燃料原料の油脂生産量を最大1.3倍に増加させることに成功したと発表した。今回の成果により、2種類の藻類に対して中性子線による品種改良が適用可能であることを確認できたとしている。
  
  今後、NTTでは、CO2吸収量を向上させた藻類の品種改良やその原因遺伝子の解析を行う。また、本技術の2種類の藻類以外への適用範囲拡大の有効性を検証する。
• 2024/06/10 05:30
  【注目銘柄】宇宙関連事業を統括する新ブランド「NTT C89」を立ち上げ
  NTTは、グループ各社の宇宙関連事業を統括する新ブランド「NTT C89」を立ち上げると発表した。宇宙事業の拡大と収益化を加速させるための取り組みだ。NTTは、成層圏を飛行する高高度無人機（HAPS）を用いた携帯電話基地局サービス、静止軌道衛星と連携した高速データ通信サービス、衛星データの利活用サービスなどを提供していく予定。
  
  2033年度には宇宙事業の売上高を1000億円規模にまで拡大することを目標としている。これは、現在の数十億円規模から大幅な増収となる見込みである。新ブランド「NTT C89」は、「Cosmos（宇宙）」と「Connect（繋ぐ）」を掛け合わせた造語であり、NTTが宇宙事業を通じて地球上のあらゆるものを繋ぎ、新たな価値を生み出すことを目指している。
  
  NTTの宇宙事業は、単に宇宙開発を行うだけでなく、地上の人々の生活を豊かにするために宇宙空間を活用することを目的としている。例えば、災害時の通信手段の確保や、山間部や離島などの通信空白エリアの解消を図る。また、高速・大容量通信による新たなビジネスやサービスの創出も見込まれており、防災・減災活動の支援や農業や物流などの産業における効率化にも寄与することが期待されている。
• 2024/06/06 06:58
  【注目銘柄】「HAPS（ハップス）」事業において、欧州航空機大手エアバスと協業
  NTTドコモは、携帯電話の空飛ぶ基地局として知られる「HAPS（ハップス）」事業において、欧州航空機大手エアバスの子会社へ最大1億ドル（約157億円）を出資し、技術協力を行う。2026年中の商用化を目指し、地震などの災害で通信障害が発生した場合でも、早期に復旧できる体制を構築する狙いだ。
  
  HAPSは、地上約20キロ上空の成層圏に大型無人機を飛ばし、数カ月にわたって飛行させることで基地局とする次世代システムである。地上基地局よりも通信範囲が広く、災害時の山間部や離島、海上など、従来の基地局ではカバーできなかったエリアでも、大容量の通信が可能となる。この技術により、従来の通信インフラが持つ課題を大幅に改善することが期待されている。
  
  今回の提携により、ドコモはエアバスの長時間飛行技術を活用したHAPSシステムを導入し、広域な通信網を構築する方針だ。災害時の通信手段確保だけでなく、平常時にも高速・大容量通信を提供することで、新たなビジネスやサービスの創出に寄与することを目指す。また、ドコモは、HAPS事業を推進するため、政府や他の通信事業者とも連携する方針を示しており、官民一体となってHAPS技術の確立を進めることで、災害に強い社会インフラの構築を目指す。
  
• 2024/05/10 14:20
  【決算】24年3月期の営業利益は5.1%増の1兆9229億円　25年3月期は5.9％減の1兆8100億円、年間配当5.1円→5.2円を計画
  NTTの2024年3月期の営業利益は5.1％増の1兆9229億円となった。2025年3月期は5.9％減の1兆8100億円、年間配当5.1円→5.2円を計画する。
  
• 2024/05/08 06:03
  【注目銘柄】日本語生成AI「tsuzumi」に期待
  ZDNET Japanは「注目している大規模言語モデル（LLM）」に関する読者アンケートを実施した。OpenAIの「GPT-4」が42.3％とトップで、2位はGoogleの「Gemini」（17.4％）、3位はNTTの「tsuzumi」（11.8％）となっており、高い日本語性能へのニーズや国産LLMへの期待がかかっている。
  
  NTTは、生成AIの基盤となる独自開発の大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi（つづみ）」のサービス提供を開始したが、サービス開始前に500以上の企業や自治体から導入相談が寄せられている。NTTは、tsuzumiのサービス提供を通じて、2027年度に売上1000億円を目指す。
  
  tsuzumiは、日本語の文章の流ちょうさに強みを持つ。これは、NTTが独自に開発した日本語処理技術を用いているためで、tsuzumiは、性能の指標となるパラメーター数を小さくすることで、消費電力など運用コストを大幅に抑えている。
  
  tsuzumiの登場は、日本語処理AIの分野において大きな注目を集めている。高い日本語処理能力と低コストを実現したtsuzumiは、今後、様々な分野で広く活用されることが期待されている。
• 2024/04/13 15:39
  【注目銘柄】大規模言語モデル(LLM)による視覚読解技術を確立
  NTTは、2024年4月12日、大規模言語モデル(LLM)によって、文書を視覚情報も含めて理解する視覚読解技術を実現したと発表した。実験において、文書画像を提示しながら、あらゆる質問への回答を行うAI実現への可能性を示唆する結果が得られたとしている。本技術は、視覚表現された文書を元に質問応答を行う技術やWeb検索など、産業上重要なサービスの発展に貢献するとしている。
• 2024/03/07 12:40
  NTTドコモ　オリックスクレジットを買収　66％　792億円
  スマートフォンを通じた個人向け金融サービスを拡充する。
• 2024/03/05 08:10
  【注目銘柄】ＮＴＴ法改正案を閣議決定
  政府は、ＮＴＴ法と放送法、プロバイダー責任制限法の改正案をそれぞれ閣議決定した。ＮＴＴ法改正は国際競争力強化が狙いで、研究成果の開示義務を撤廃し、外国人役員の就任規制も緩和する。ＮＴＴの研究開発を後押しし、国際競争力の強化につなげる。現在は経営参加を禁じている外国人役員は全体の3分の1未満まで認める。
  
  ＮＴＴ法改正案では、ＮＴＴと傘下地域会社の計３社で「日本電信電話」などの正式社名を変更できるようにする。付則にはＮＴＴ法の廃止を含め、ＮＴＴの制度の在り方を検討し、来年の通常国会をめどに「必要な措置を講じるための法律案を提出する」と明記した。
  
  放送法は、テレビを持たずにスマホなどからＮＨＫ番組を視聴したい場合、受信料の支払いを求める。スマホを持っているだけでは支払い義務は発生しない。既に受信料を支払っていれば追加負担なく、ネットからも視聴できる。
• 2024/02/27 06:37
  【注目銘柄】ＮＴＴ法の廃止、または改定でアグレッシブな成長戦略
  投資のポイント
  ・ＮＴＴ法の廃止、または改定でアグレッシブな成長戦略
  ・ＮＴＴドコモがマネックス証券を子会社化
  ・ＩＯＷＮ(アイオン)の国際標準化
  
  積極投資で利益が出たら、ＮＴＴをＮＩＳＡ口座で買い増ししていく戦術も悪くない。最終的なゴールは、2030年あたりの６Ｇ時代を睨み、ＩＯＷＮ(アイオン)の国際標準化を期待したい。
  
  
  ＮＴＴドコモは、マネックス証券の親会社となる中間持株会社「ドコモマネックスホールディングス」に約49％を出資し、取締役の過半数を指名する権利を得た。マネックス証券を連結子会社化し、金融分野の事業強化を図る。ドコモは「d払い」アプリを起点とした資産形成サービスを強化していくが、課題も多く、過大評価は出来ない。
  
  
  当面の注目材料は、ＮＴＴ法の廃止に関わる議論となる。自民党は2023年12月にＮＴＴ法の一部改正を先行して実施し、25年の通常国会をめどに廃止を目指す提言をまとめた。「ＮＴＴ法を廃止するための措置を講じる」と明記されていたが、2月22日には「廃止を含め検討」と、表現が弱まっている。
  
  ＫＤＤＩやソフトバンク、楽天モバイルの3社は「公正な競争環境の確保のためにＮＴＴ法の廃止に反対」との意見を表明した。ＮＴＴ東日本と西日本、ＮＴＴドコモが統合すると競争力が高まり、競合する事業者が淘汰されると懸念している。
  
• 2024/02/21 08:40
  【注目銘柄】IOWN技術でデータセンターのAI分析を低遅延化・省電力化
  NTTは、IOWN技術を用いたリアルタイムなAI分析を省電力に実現する技術を開発したと発表した。最大60％のトータル遅延時間短縮、最大60％の消費電力削減に成功した。
  
  IOWN技術と郊外型DCを有効活用する。エッジで行っていたAI分析を、ネットワークから端末までを光で伝送する「オールフォトニクス・ネットワーク」技術を用いて郊外型データセンターに集約し、十分な用地と再生可能エネルギーを確保できるようになる。
  
  クラウドサービスの需要拡大により、膨大なコンピューティング能力を備える「ハイパースケール・データセンター」の新設および増設が相次いでいるが、大都市圏郊外に建設されることも多く、大規模データの収集に伴う遅延により、厳しいリアルタイム性が求められるサービスの提供が困難となっている。
  
  NTTが開発した技術が、これらの問題を解決する。
• 2024/02/08 16:39
  【決算】23年3月期Q3の営業利益は2.3％減の1兆4861億円　通期は6.6％増の1兆9500億円を計画